「短期離職とはどのくらいの在籍期間を指すのだろう」「短期離職をすると転職で不利にならないだろうか」このような疑問をおもちの人も多いでしょう。
今の職場を辞めたくても、思うように転職できないなら、まだ我慢しようかと思う人もいるかもしれません。
短期離職によって、転職活動が不利になる場合もありますが、ケースバイケースです。そこで今回は、短期離職が転職で不利になる理由や転職活動を成功させるポイントなどを解説します。短期離職でも転職を成功させたい人は、ぜひ参考にしてください。
短期離職とは何年程度を指すのか
短期離職と一口に言っても、どのくらいの在籍期間を指すのでしょうか？
3ヶ月、6ヶ月、1年くらいの在籍期間かと思う人もいるかもしれませんが、一般的には3年を指す場合が多いようです。ここからは短期離職の期間やその理由について解説します。
一般的には在籍3年以内を指す
短期離職の期間に明確な定義はありません。しかし、1つの目安として厚生労働省が3年以内の離職率の推移を発表していることから、在籍3年以内の離職を短期離職と指す場合が多いようです。
ただし、業種や職種によっても基準が異なる場合もあります。特に、飲食・サービス・宿泊・娯楽業界は離職率の高さが知られています。そのため、短期離職＝3年以内という基準は、あくまで参考程度に考えておきましょう。
短期離職の理由はさまざまある
短期離職に至る理由は人それぞれですが、よくある背景として、職場環境のミスマッチや仕事内容への不満、人間関係の問題などが挙げられます。また、勤めていた会社がブラック企業だった、というケースもあるでしょう。
他には、キャリアチェンジを目的とした退職や、病気や家庭の事情といったやむを得ないケースも少なくありません。
このように、短期離職にはさまざまな背景があり、必ずしも本人の問題とは限らないことを理解しておきましょう。
短期離職は転職活動で不利になる？
短期離職をしようと思っている人は、転職に影響がないか気になるでしょう。結論からいうと、短期離職は転職活動で不利になる可能性は否定できません。
特に短期離職を繰り返している人は、採用担当者からすると、ネガティブな印象をもたれやすいものです。また、短期離職なうえにスキルが不十分だと不利になりやすいでしょう。ここからは、不利になりやすい理由を解説します。
採用担当者にネガティブな印象を与える可能性はある
短期離職が多いと、「この人は入社してもまたすぐ辞めてしまうのではないか」と懸念される可能性があり、書類選考も通りにくくなるといわれています。
企業は新しい人材に対して採用コストや教育コストをかけており、採用してもすぐに辞められてしまうのでは企業の損失となります。そのため、企業が長期的に活躍してくれる人材を求めるのは当然であり、短期離職をしているとどうしてもネガティブな印象をもたれるのは避けられないでしょう。
ただし、業界によっては離職率が高く、転職者の割合も多いため、大きく影響しないかもしれません。
このように、短期離職により転職ができなくなるわけではありませんが、厳しい目でみられる場合があることは覚えておきましょう。
スキルが不十分なままだと不利になりやすい
短期離職では、十分なスキルや成果を積み上げる前に退職するケースも少なくありません。そのため、採用側は「実績が少ないまま退職した人」と見なすことがあり、不利になる可能性もあるでしょう。また、仮に採用されても、新人に近い扱いをされる場合もあります。
ただし、次の転職先で必要とされるスキルや経験が明確で、それに見合った準備をしている場合は評価されるかもしれません。
短期離職であり、なおかつスキルがあまりないままであれば、不利になるのは仕方ないといえるでしょう。
短期離職をした方が良い場合もある
前述したように転職活動への影響が否定できないため、短期離職をしたら人生終わりだと感じる人もいるかもしれません。しかし、必ずしもそうとはいえず、場合によっては短期離職した方が良いケースもあります。
職場環境が著しく悪い、キャリアの方向性が違うと感じた場合は早めに退職した方が良いかもしれません。以下でそれぞれ解説します。
職場環境が健康を害する場合
働くことで心身の健康を害する環境にいる場合は、早めの退職も視野に入れるべきです。特に以下のようなケースは改善の余地がみられなければ、早期に退職を検討しましょう。
- 長時間労働や休日出勤が常態化している
- 上司や同僚からのパワハラやセクハラがある
- 職場の雰囲気が極端に悪く、ストレスを感じる
健康を損なうほどのストレス環境で働き続けると、パフォーマンスが落ちるばかりか病気にもなりかねません。しかるべきところに訴えても改善されないようなら、無理をせず適切なタイミングで退職を選びましょう。
ブラック企業の見分け方については「ブラック企業の見分け方は？求人票や面接に表れる特徴や入社後の対処法も解説」の記事で解説しています。
キャリアの方向性が大きく異なると感じた場合
現在の仕事が自分の目指すキャリアと大きくずれている場合も、早めの方向転換が必要です。
例えば、このまま現在の職場で仕事をしてもスキルが身に付かない、といったケースもあるでしょう。そのまま働いて時間だけが過ぎてしまうなら、早めに新しい環境を探す方が長期的なキャリア形成にとって良いはずです。自分にとって必要な経験が積める、スキルを習得できる環境を選びましょう。
短期離職でも転職活動を成功させるには
短期離職だからといって転職活動が上手くいかないわけではありません。工夫と対策次第で、転職活動を成功に近づけられます。
- 志望動機を明確にする
- 職務経歴書を工夫する
- 面接での対応を準備する
以下でそれぞれ解説するため、書類作成や面接に向けて備えましょう。
志望動機を明確にする
短期離職であっても、次の職場での目標や意欲がはっきりしていれば評価される可能性があります。
例えば「よりスキルアップできる環境を求めた」や「自分の価値観に合う職場を見つけたかった」といった表現で志望動機を伝えると良いかもしれません。
応募先の企業でやりたいことや、自分がどう貢献できるかを具体的に示しましょう。
短期離職の理由をポジティブに言い換えたいなら「転職理由をポジティブに言い換えて好印象を与えよう！例文もあわせて紹介」の記事の例文を参考にしてください。
職務経歴書を工夫する
短期離職であれば、なおさら職務経歴書の作成に注力しましょう。短期間であっても、得たスキルや経験、成果は少なからずあるはずです。
できるだけ数字や具体的な事例、プロジェクトなどを挙げることで説得力も増すでしょう。
ただし、履歴書にも書かないほどの短期間であれば別です。在籍期間によってはあえて書く必要はありません。
在籍期間の短さを補完できるよう、職務経歴書を作成する際には、キャリアの棚卸しをして自分のスキルや経験を深掘りすると良いでしょう。
それでも難しいと感じるなら、職務経歴書の作成を代行してもらうのも1つの選択肢です。転職のプロが丁寧にヒアリングすることで、自分ならではの強みが見つかるかもしれません。お悩みの方は代行も検討してみましょう。
面接での対応を準備する
書類選考に通ったとしても、面接で短期離職について言及される可能性は高いでしょう。
そのため、質問されることを想定し、事前に回答を準備しておくことが大切です。退職理由を伝える際には企業や上司の批判を避け、客観的かつポジティブな説明、次の職場での意欲を伝えるよう心がけましょう。
まとめ｜短期離職でも志望動機と職務経歴書の工夫で転職を成功させよう
転職活動を視野に入れると、短期離職せずに我慢しようと思う人もいるでしょう。しかし、職場環境が原因で健康に影響が出る場合やキャリアの方向性が違う場合は、短期であっても退職を検討した方が良いかもしれません。
転職活動で不利にならないか心配であるなら、採用担当者の懸念を払拭できるような対策をとりましょう。適切な理由の説明や志望動機の明確化、職務経歴書の工夫によって、転職が成功に近づくはずです。
もし、職務経歴書の作成が難しければ、パティオムへご相談ください。丁寧なヒアリングで、あなたの強みを深掘りして転職に役立つ職務経歴書を作成いたします。ご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。
